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媒体研究(ネット・モバイル) Archive

KABUKI VRでネット販売

051.jpg キュレーションメディア型の仮想モールを運営するKABUKIは8月下旬に、仮想現実(VR)を活用したネット販売を開始する。スマートフォンアプリを使って、ファッションショーや展示会を疑似体験しながら商品を購入できる仕組み。臨場感のある体験で共感を高める。まずはファッションやアウトドア、インテリアでスタートし、年末をメドに品ぞろえを増やす。

 開始したのは「VRショッピング ウィズ ボイスチャット」で、アプリをダウンロードしたスマートフォンをヘッドセットに装着して視聴するもの。スマホの傾きでカーソルを操作し、商品確認や決済まで行うことができる。

 VRコンテンツは技術開発を行う2501と業務提携し共同で開発。VR技術を活用してファッションショーや展示会を疑似体験できる仕組み。「ファッション」はトレンドアイテムでコーディネートした10体のマネキンがランウェイ上に登場する。気に入ったスタイルを選んで詳細を確認することが可能。マネキンを360度回転させて、拡大・縮小しながら細部を確認できる。

 あわせて、離れた友人同士で会話できる機能を実装。リアルに近い体験を音声を使って再現した。SNSを活用して、友人をサービスに誘導できる仕組みの導入を検討しているようだ。

 決済はアマゾンや仮想モールが提供するID決済を導入。プロモーション費用のほかに、購買に伴う手数料を徴収することを視野に入れる。

 同サービスは、キュレーションメディア型仮想モール「KABUKIペディア」のコンテンツとして展開するもの。生活スタイルの提案を通じて潜在需要を掘り起こす狙いで、疑似体験による共感で購買意欲を喚起する狙い。

 同サービスに対応する商品の記事ページに、VRショッピングに誘導するボタンを配置する。クリックするとアプリのダウンロードの有無やヘッドセットの所有を確認する画面が立ち上がる。ヘッドセットの購入を促し、ユーザーが視聴できるように促す。

 7月27日に都内で説明会を開催。大城CEOは「スマホを使って安価なヘッドセットで試聴できるようにし、誰でも簡単に利用できるようにした」とあいさつした。キュレーターとして起用する読者モデルや人気のSNS利用者を通じてくちコミを拡大する。今後、VRを活用して、インバウンド需要への対応を視野に入れ、観光体験ができるサービスの提供も計画する。

集英社  雑誌サイトからの集客効果、物流改革で利益面でも貢献へ

 5-1.jpg集英社は今期(2017年5月期)、通販売上高70億円強を目指して集客力強化や主力売り場の実店舗展開などに取り組む。

 通販サイト「フラッグショップ」(=画像)の集客策では、同社運営の女性向け情報サイト「ハッピープラス」および女性ファッション誌のウェブサイトからの導線を強める。現在進めている各雑誌サイトのリニューアルを機にEC連携を深める。例えば、雑誌「マリソル」のサイトを7月7日に刷新したが、オープン記念として同誌オリジナルブランドの「エムセブンデイズ」で体型をカバーしてくれるワンピースを商品化。雑誌サイトでも紹介してECへの集客と購買につなげた。

 雑誌「バイラ」と「モア」のウェブサイトでも、通販サイトの売れ筋ランキングや新着商品情報などのコンテンツを掲載。EC誘導する取り組みをスタートして成果が出始めているようで、今後は雑誌サイトに登場する人気ブロガーに商品を着用してもらって情報発信することも検討しており、若年層ショップの立て直しを図る。また、異業種との連動企画などで外部サイトからの集客も強め、新客開拓につなげる。

 主力通販誌「エクラプレミアム」については、雑誌「エクラ」の10月号(9月1日発刊)で表紙モデルが黒田知永子さんから富岡佳子さんに変更となることから、通販誌では過去のヒット商品やコーディネート写真などをまとめた黒田さん企画を展開する。ただ、これまでは黒田さんを前面に出すことで「エクラプレミアム」の売り上げを下支えしてきたため、黒田さんファンの離脱を防ぎながら、SNSフォロワーの多い富岡さんファンの開拓を進めるバランス感覚が求められそう。

 オリジナルブランド「トゥエルブクローゼット」などが好調な「LEEマルシェ」では、10周年企画の一環で秋冬シーズンに人気ブランドとのコラボ商品を販売するほか、大手百貨店や商業施設への出店も計画する。

 来年2月には通販サイト「フラッグショップ」も10周年を迎えることから、同サイト名を冠した実店舗の出店も検討しているという。

 また、取引先ブランドとの在庫・データ連携も推進。8~9月にはオンワードやユナイテッドアローズとの連携を開始する。キャリア女性に強いオンワードの主力ブランドに加え、初めてセレクトショップの商材が品ぞろえに加わる。

 一方、今期は経費削減にも取り組み、売上高だけでなく利益面での貢献も目指す。物流面では、関係会社で出版物流を手がける昭和図書と新たにタッグを組み、7月中をメドに従来のアパレル通販企業の倉庫から同社の倉庫(埼玉県戸田市)に移転する。

 これまで完全に外部委託していた倉庫内業務についても、100%子会社のプロジェクトエイトの物流専任者を移転先の倉庫に配置し、撮影業務も集約することでコスト削減を図るとともに、物流およびフルフィルメントを自社でコントロールできるようにする。同倉庫の保管面積は従来の約3割増となるが、ゆくゆくは2倍程度まで拡張可能という。

ジーフット、オムニ化施策で成果も、スマホアプリで顧客情報統合へ

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イオングループで靴専門店チェーンを展開するジーフットは、オムニチャネル施策をベースにEC強化を加速する。

 同社は、靴専門店の「アスビー」やイオンの靴売り場である「グリーンボックス」などを中心に約900店舗を展開。全国の店舗網とECを有機的に結び付けることで顧客の満足度向上につなげている。

 具体的には、通販サイトでは店舗の在庫状況を確認できたり、商品を最寄りの店に取り寄せて購入前に試し履きできるようにしているほか、実店舗では、ほぼ全店にiPadを導入。店舗の販売スタッフが端末を使って来店客が欲しい靴の在庫を確認したり、欠品時には商品をEC経由で店頭に取り寄せる客注システムを2014年からスタートしている。

 同システムの導入後も店舗ごとの利用状況に差があったが、昨年3月にデジタルシフト推進部を開設。啓蒙活動を行ったほか、経営トップからも客注システムを活用したオムニチャネル対応を店舗単位にまで発信したことで、店頭の意識も変化してきているという。

 実際、前期(16年2月期)のタブレット経由の注文は前年比6倍以上となる約2万件に拡大。今期も第1四半期(3~5月)で約1万件となるなど同システムの利用が進んでいる。

 同社の場合、客注サービスも店頭取り寄せも決済は店頭で行うため、売り上げは店舗に計上されるが、社内的にはEC側も店舗から手数料を得る仕組みとしている。

 今年6月には、店頭に設置した大型のデジタルサイネージを通じて店やECの在庫状況が分かる「ぴたトリ」サービスを大型店5店舗でスタート。来店客が自ら操作して気軽に商品を探せるようにしており、今後は約100店舗への導入を計画している。

 また、リアル店舗とECの連携強化に向けては、年内にもスマホアプリをリリースする予定だ。スタート時はクーポンなどをインセンティブにしながら店頭でダウンロードを促すキャンペーンを展開。アプリを通じて店頭とECの顧客情報を統合することも目的のひとつで、当初はEC機能のほか、お気に入り登録した店舗からの情報発信やクーポン配信機能などを実装するほか、イオンのお得・キャンペーンに合わせた割引特典なども検討。早期に100万~200万件のダウンロードを目指すという。

EC強化に本腰

 ジーフットの16年2月期における、店頭からの手数料を含まない純粋なEC売上高は前年比数%増の12億円弱で、全社売り上げに占めるEC化率は1・1%にとどまっているが、これを5~10%(50~100億円規模)に高めるのが当面の目標で、EC強化に向けて本腰を入れる。

 一環として、10月末を目指して自社通販サイトの大幅刷新を計画する。現在、「アスビー」と「グリーンボックス」「フェミニンカフェ」の主要3業態でECと情報サイトを別々に運営しているが、刷新時に統合するほか、通販サイトの入り口として「グリーンボックス」と「フェミニンカフェ」は残すものの、認知度が高い「アスビー」の仕組みに集約することにしている。

 また、これまでは十分ではなかったEC用在庫についても商品部と連携しながら専用在庫をしっかりと確保していく方針で、同時に客注システムの充実にもつなげる。

 一方、7月からはウェブの運用や販促などをアウトソーシングするという。EC運営の各業務を内製化する会社もあるが、同社では市場の変化のスピードに対応するためにも専門企業の支援が不可欠とし、スマホアプリを含めてシステム面のインフラは外部を活用。自社は品ぞろえや実店舗と連携したオムニチャネル施策などに注力する。

 また、今後の課題としては、物流倉庫の保管能力に限界が近づいていることから、EC強化に向けた品ぞろえや奥行きの充実、配送サービスの向上などと並行して、物流インフラについても次の一手を打つことになりそうだ。

楽天 店舗向けに一問一答、9月からの違反点数制で、優良店は優遇

 楽天では、仮想モール「楽天市場」で9月1日から開始する「違反点数制度」に関する店舗向けの一問一答を7月に公開した。これは、ルール違反や規約違反を犯した出店店舗に点数を付与し、累積点数によって罰則を課すというもので、6月に制度開始を通知して以降、店舗からは問い合わせが相次いでいた。

 河野奈保上級執行役員は「店舗からは制度に関する問い合わせをもらっており、過剰なほど不安になっている店舗もあるのは事実」とした上で、「具体的な事例を挙げた上で違反になるのかならないのか、といった質問がある」と明かした。これを受けて同社では、罰則の適用ルールについて社内で議論を進めている。

 「違反点数を付与することが目的ではなく、制度を設けることで運営を改善してもらうのが目的。グレーな行為を勝手にブラックと判断することはしない」(河野上級執行役員)。これまでの問い合わせを受けて、同社では店舗が閲覧できる一問一答のページを設け、よくある質問への回答を掲載した。今後も問い合わせ内容に応じてページを更新していく。「最近は店舗に厳しいことをお願いすることも多かったが、この制度に関しては店舗の意見をきちんと聞く。施行までの2カ月間で制度をブラッシュアップする。9月以降もおかしい部分が見つかれば直すし、グレーとブラックの境目が変化するようであれば柔軟に対応する」(同)。

 今回の新制度では「レビューに関する禁止行為」が定められており、「レビュー投稿を条件とした特典付与」も禁止となっているが、違反点数として35点が付与される。また、大型セール時に店舗が行っていた「同一商品複数登録」(違反点数は35点)や「不適切なランキング・受賞表示」(同)といった行為も禁止だ。これらは販促の一環として、現在も行っている店舗はかなり多いとみられる。「以前からモニタリングは実施しており、制度開始までの2カ月間は精度を高めていく。店舗が気付いていないケースがあるだろうし、警告のメールをできる限り送る。そこできちんと対応していただきたい」(河野上級執行役員)。

 また、「明細書の入れ違い」(違反点数は20点)のように、店舗のケアレスミスで発生することも考えられる行為については、「明らかに故意であると判断できれば即点数を付与することもありうる。ただ、発生件数が少なく、何らかの事情が考えられるものについてはヒアリングを行う」(河野上級執行役員)という。

 ただ、店舗にとってはケアレスミスでも、継続的に発生するような場合は、そもそもオペレーションに問題があることも考えられる。事業開発課兼店舗インキュベーション課の石角裕一シニアマネージャーは「こうした問題点が『見える化』されるような制度にした。交通違反でも多すぎれば免許停止になるのと同じことだ」と話す。

 一方で、優良店舗についてはモール内での優遇措置を進める。店舗には具体的な優遇措置はまだ説明していないが、モール内検索において上位に表示したり、ユーザーに優良店であることを示すアイコンを付けたりするといったもの。違反点数と優遇措置という両面からの施策を進めることで、店舗の質向上と流通総額増につなげる。

【エニグモの須田将啓CEOに聞く】 顧客のアクティブ化を推進

 5-1.jpgエニグモは運営するCtoC仮想モール「バイマ」について、昨年度にテレビをはじめとする大規模プロモーションで獲得した顧客に対して、今期はアクティブ化に向けたアプローチを強化していく。他社とも連携した集客スキームを構築するとともに顧客のパーソナライズ化を図る。今後の戦略について須田将啓CEOに話を聞いた。

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