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ドゥクラッセ 新宿アルタに最大店舗、グループ14億円強が目標

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 DoCLASSE(ドゥクラッセ)は6月22日、東京・新宿のファッションビル「新宿アルタ」にグループの大型店舗を開設した。統一感のある店舗デザインや新たな商品の見せ方、幅広い品ぞろえなどで新規顧客層の開拓にも挑み、当該店で2019年7月期にアパレルブランド「ドゥクラッセ」のレディースで9億5000万円、メンズで2億5000万円、婦人靴の「フィットフィット」で2億2000万円、合計14億2000万円の売上高を目標とする。


 同社は前期(17年7月期)のグループ売上高が前年比35%増の210億円に拡大。とくに主力ブランドのドゥクラッセは通販売り上げの比率が高いものの、ブランド認知向上や新客開拓、スケールメリット追求などを目指して実店舗の拡大にも本腰を入れている。

 ただ、ドゥクラッセ1店舗当たりの売り上げは約1億6000万円、平均売り場面積は約115平方メートルで、有名セレクトショップやファストファッションブランドと比較すると大きな差があるという。

 そこで、ドゥクラッセは店舗の大型化を推進。今回の新店は新宿アルタ1階の大部分を占めており、婦人服が約340平方メートル、紳士服が約142平方メートル、婦人靴が約70平方メートル、合計面積は約552平方メートルと過去最大の店舗で、同店の成功を足がかりに大都市での大型店開発に力を注ぐ。

 新宿アルタ店のドゥクラッセについては、婦人服の商品面では売り場が広い分、各カテゴリーで従来店舗よりも品ぞろえの幅を広げる。商品自体は既存ターゲット層(ミドルエイジ)向けだが、若干若めの消費者にも受け入れられやすいスタイルで表現する。

 VMDの面では、若めの層にも響きやすい少しトレンド寄りのファッションアイテムをマネキンが着用して見せる商品ステージを設置(画像(上))。店の入り口正面から奥のメンズ売り場に向けて一直線に商品ステージを並べ、ステージの高さを徐々に高くすることで奥まで見通しがきく工夫をしている。また、メンズ売り場には夫婦で来店した男性客が休憩できるコーナーも設けている。

 店舗オペレーションについては、ファストファッションブランドで大型店の運営に慣れた人材を新たに採用したほか、ドゥクラッセだけでスタッフ20人体制で臨む。

 一方のフィットフィットも都内の既存店から精鋭を新店に集めて8人体制でスタート。次の成長に向けた店作りとして、婦人靴の売り場もドゥクラッセとの統一感を持たせつつ、ブランドカラーの赤が印象的な売り場とした。これまでもドゥクラッセと隣接した店舗展開はあるがグループで一体化した店舗は初めてで、靴に合わせた服や、服に合わせた靴も提案し、両ブランドで相互送客につなげる。

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 また、新宿アルタ店では靴がよりきれいに見える陳列を意識。靴を棚に一列に並べるのではなく、"しずく"をモチーフにした什器で見せたり、カテゴリーの近いアイテムを同じエリアに配置することで、好きなテイストの靴を探しやすくする工夫も施した(画像(下))。

 商品面では、フィットフィットの主要顧客層は40~60代女性だが、少し若い層の開拓も狙い、通販チャネルと新宿アルタ店だけで展開する商品として、夏らしい水玉のようなパンチングがさわやかなウエッジサンダルとフラットパンプニーカーの2型を投入。フィットフィットは税別9900円~1万3000円くらいの靴が多いが、両アイテムは同8900円とより試しやすい価格で提案する。

 新宿アルタ店は19年7月期にグループ合計14億円強の売上高を目標に掲げる。西の旗艦店として店舗事業をけん引する大丸梅田店はドゥクラッセが年商約6億円、フィットフィットが同約3億円規模だが、乗降客数世界一と言われる新宿駅近くに立地し、店前通行量の多い新宿アルタのポテンシャルや売り場面積を考慮し、新店では大丸梅田店を大きく上回る売り上げを目指す。




     アルタで第二の青春を


         <林社長との一問一答

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 過去最大面積の店舗を開設したドゥクラッセの林恵子社長(写真)に、新宿アルタ店にかける思いや新たな挑戦などを聞いた。

 ――新宿アルタに店舗を開設した。

 「いまの50代が20代だった頃の新宿はディスコやジャズ喫茶もあってイケてる街だったみんなが新宿アルタの前で待ち合わせをした。その年代は子どもも巣立ち、夫婦ふたりの生活に戻って第二の青春を楽しむとき。新店は『またアルタで逢おうね!』を合言葉に第二の青春を輝かせる手助けができたらいい」

 ――過去最大面積の店舗だ。

 「ブランドの世界観が出せるお店を目指している。当社は単品として強い商材と、スタイリングで面白くなるアイテムの2種類がある。通販カタログではそのふたつを同時に表現できるが、当社が展開するほとんどの実店舗では坪数が足りず、十分に特徴を打ち出せていない。大型店を開設することで分かりやすくなる。カタログを見なくても、"実年齢で輝く"というブランドコンセプトを体現できるお店にしたい」

 ――買いやすい価格帯も強みのひとつだ。

 「当社ブランドの価格帯であれば、自由に商品を見て試着をしてもらった上で、今までチャレンジしたことのないスタイリングやアイテムにも挑戦しやすい。若者の特権ではなく、幅広い年齢層にファッションを楽しんでもらいたい。意外性のあるスタイリングも提案し、お客様から『ドキドキする』『わくわくする』と言われるお店を目指す」

 ――MDや見せ方だけでなく、オペレーションも大変だ。

 「ここまで大きなお店は初めてで、オペレーションも含めて大変だが、創業してからの11年間、初めてのことばかりだった。最初からうまくいくとは思っていない。やり続けて少しずつ前進すればいい。大丸梅田店も最初は自信がなかった。失敗ばかりでも、ひとつずつ学習することで何か新しいものが見えてくると信じて突き進んできた」

 ――18年7月期はグループで売上高282億円を掲げるが、順調に伸びていると聞く。

 「実店舗が増えていることもあるが、物作りを頑張っている。『良い商品を安く』という部分では以前よりも少しは力がついてきたし、その価値を伝える能力も進歩してきている。あとは、お客様が欲しいときに欲しい商品がないといけないが、ここは非常に奥が深く、少しずつだがさまざまなやり方をトライ&エラーで挑戦している。こうした取り組みがすべてそろってきたことが、順調な業績につながっている」

 ――さらなる成長に向けた課題は。

 「新聞広告に本格的に取り組んで約4年が経ち、広告活用の仕方はうまくなってきた。お客様のことを理解し各部署の連携も良くなってきた。一方で、新聞は年配の人しか読まない媒体になってきていて、想定以上に高年齢に片寄っている。顧客層として45歳~65歳をメインにしたいが、想定よりも年配の方が増えている。新聞を活用しながら、実店舗やECでも新客をしっかり獲得しなければいけないし、テレビCMなども検討していく」


BASE 渋谷に常設店開設、出店料だけで利用可能

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 無料で通販サイトが作れるサービス「BASE」を提供するBASEは6月15日、東京・渋谷の「渋谷マルイ」1階に、「BASE」の出店店舗なら誰でもレンタル可能な常設店舗「SHIBUYA BASE」を開設した((上)写真)。

 店舗はマルイ1階の入口付近で、広さは約16平方メートル。衣料品やアクセサリーを販売するネットショップなどの利用を想定する。スタート時には、メンズアパレルのオールユアーズが20日まで出店。アクセサリー販売など、あまり広いスペースが必要ないネットショップの場合は、2店舗が同時に利用することも可能だ。食品を販売することもできるが、食品衛生法の関係上、密封されたものしか扱えない。

 店舗はスペースを借りるにあたり、敷金や礼金は不要なほか、什器やレジなどを準備する必要もない。商品陳列に使う机や棚などの什器は、販売する商品によって高さを変えることも可能だ。7月末までに申し込めば、利用料は1日税込3万5000円と格安に借りることができる。1日だけの利用も可能で、すでに9月末まで予約が埋まっているという。なお、8月以降に申し込んだ際の利用料に関しては未定となっている。

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 BASEの鶴岡裕太代表取締役((下)写真)は「『どんな素材を使っているか』『どんな人たちが売っているのか』など、オンラインで見た商品を実際にこの目で確認したいという需要が増えており、通販サイトからスタートして店舗を出すという流れが、ここ2~3年で顕著になってきている。『BASE』に出店する規模のネットショップはブランド作りやコミュニティー作りが大事なので、実店舗という観点からもお手伝いしたい」と常設店舗を設けた理由を説明。利用店舗からの反響も大きいことから、消費者の反応も見ながら渋谷以外での出店も考えているという。

 同社では4月、丸井グループと資本業務提携を締結。鶴岡代表取締役は「2社で取り組むことで価格面やサービス面でも利用しやすいものになった。当社だけでは場所を調達するコストがかかるし、丸井だけでは店舗を集めるのにコストがかかる」と提携の成果を強調する。

 出店したオールユアーズは以前からリアルでのイベントに注力しており、試着サンプルを持って車で全国を回るといった取り組みも行っている。4月には東京・池尻大橋に路面店を出店した。同社の大林正隆氏は「池尻大橋に比べると、渋谷の方が消費者も来やすいし、街としての認知度も圧倒的に高い。また、こうした一等地に店を出した経験はないので、どれくらい反応があるのか試してみたかった」と出店の狙いを語る。

 期待する点については「売り上げはもちろんだが、人が多い場所なので、まずブランドを消費者に認知してもらうことが重要」(大林氏)という。「マルイで初めてオールユアーズを知った」という消費者に対しては、店員が実際にスマートフォンで同社通販サイトを見せることで誘導する。大林氏は「QRコードを印刷した紙を渡す方法では、そのまま見ないケースも多いだろうし、その場でサイトを見てもらった方が分かりやすいのではないか。接客に時間はかかるが、実店舗では1対1の交流を大事にすべきだ」と話す。出店にあわせて、通販サイトには商品について詳しく説明したコンテンツも用意した。

トライステージ子会社のJMLS ジェトロと組み日本商材募集、シンガポールでTV通販

 「返品リスクなく、面倒な手続きもなしで、シンガポールで商品を販売してみませんか」。通販支援事業を行うトライステージの子会社でシンガポールのテレビ通販大手、JMLシンガポール(JMLS)は日本貿易振興機構(ジェトロ)と連携して、優れた商品を持つ日本のベンダーやメーカーを対象に、商品を募集する取り組みを開始した。

 ジェトロが今春に立ち上げた主にアジア地域で展開する現地の有力通販事業者らと組んで日本企業の商品の輸出を促進し、海外での拡販を支援するプロジェクト「JAPAN MALL事業」の一環として実施するもので、日本企業は委託販売ではなく、現地事業者の「買取り」による商品供給という極力、リスクのない形でそれぞれの現地でテスト販売ができる試みだ。

 ジェトロではシンガポールでの「JAPAN MALL事業」ではシンガポールで最大シェアの地上波テレビ局「メディアコープ」で毎日、昼帯に帯枠などを持ち、通販番組を展開する同国最大のテレビ通販事業者でかつ通販サイトや自社の直営店、さらに商品の卸事業も行い、現地の大手のGMSやドラッグストアなど有力小売店に専用棚を有するなど一大販売網を構築しているJMLSをパートナーとして選定した。JMLSとしても日本の優れた商品を取扱商品のラインアップに加えたいことや優良な日本のメーカーやベンダーとの新規取引につながることなどを期待し参画を決めたという。

 JMLSでは今冬からのシンガポールでの販売開始に向けて食品以外(※食品は現地のEC事業者の「レッドマート」が別途募集)のジャンルで商材を広く募集する。同社によると、シンガポールのテレビ通販では現状、掃除機やアイロン、掃除用モップ、カビ取り剤などの生活家電や掃除用品などが売れ筋。また、健康食品を含めた美容・健康関連商品なども人気があるようだ。なお、シンガポールでは国民性や家賃の高さなどから単身者は少ないことなどから、単身者用の小さなサイズの調理器具や家電などはあまりニーズはないようだ。また、美容健康食品については日本の場合、"良薬は口に苦し"で味については多少、苦みがあるようなものも少なくないがシンガポールでは基本、「甘くないと売れない」(同社)という。7月12日まで商材の募集を受け付け、1次選考、2次選考を経て、9月下旬までに仮決定を行い、最終的には20~30品程度を採用したい考だ。

 採用が決まった場合、委託販売ではなく、すべてJMLSによる買取販売となる。商品の納入も現地ではなく、JMLS指定の日本国内の倉庫に収める形とした。また、契約書もJMLSが日本語で作成する。「海外に進出したい日本企業は多いと思うが、返品のリスクのほか、輸出の手続きに不慣れだったり、言語の問題などもあり二の足を踏んでしまうこともあると思う。今回は我々が買取販売を行い、トライステージという日本の会社の子会社として日本語ですべて対応するため、非常にやりやすいのではないか。この機会を活かしてぜひ日本の優れた商品を我々が一緒になってシンガポールで販売したい」(JMLSの緒方健介会長)という。

 採用された商品は12月から番組出演者による掛け合いで商品の特徴などを紹介していくライブショー形式によるテレビショッピングで毎月5~8商品程度、「JML×JAPAN MALL」の商品として販売をスタートさせる予定。同時に連動する通販サイトや7月中に新設する新店舗を含めて3つの直営店での取り扱い、また、大手スーパーマーケットの「ジャイアント」や「フェアプライス」、ドラッグストアチェーンの「ワトソン」「ガーディアン」、百貨店の「OG」といった卸売を行う大手有店舗小売業者を通じた合計400店舗での販売も同時に展開していく。来年3月までで一旦、同プロジェクトは終了するが今回の結果を踏まえ、JMLSでは売れ行きが好調な商品に関しては継続的に販売していく考え。

 なお、JMLSでは今回の商品募集にあわせて日本のメーカーなどを対象に事前説明会を開催する。大阪では6月18日に「ジェトロ大阪支部」(大阪市中央区)で午後2~3時、東京では同19日に「ジェトロ本部」(東京都港区)で午前10~11時に実施する予定。説明会参加にはジェトロのウェブサイトでの申込(大阪会場は6月15日、東京会場は同18日の午後3時締切)が必要となる。

新4K8K衛星放送スタートまであと半年 「今までと違う次元のTVショッピング体験を」、ショップチャンネルとQVCが4K放送への意気込み語る

DSC02802.JPG 「今までとは違った次元のテレビショッピング体験を提供したい」。現行のテレビ放送(2K)のよりも高画質な映像規格である「4K」「8K」の映像をBCやCSを利用して放送する、いわゆる「新4K8K衛星放送」がスタートする12月1日を半年後に控え、同放送のPRするための「新4K8K衛星放送開始半年前セレモニー」(写真㊤)が6月1日に都内で開催され、NHKや民放キー局各社のほか、通販専門放送局のジュピターショップチャンネル(JSC)やQVCジャパンら4K8K放送で番組を放送する認定放送事業者のトップなどが参加し、自局で行う4K8K放送の番組内容や意気込みなどについて語った。
 
 同セレモニーでは新4K8K衛星放送でチャンネルの割り当てを受けて、番組の放送を始める認定放送事業者であるNHK、ビーエス朝日、BS‐TBS、BSジャパン、ビーエスフジ、BS日本ら11局の社長が一堂に集まり、同放送での番組内容や方向性、意気込みなどについてそれぞれ説明。通販専門放送局としてチャンネルの割り当てを受けたJSC子会社のSCサテライトの佐々木良太社長およびQVCジャパン子会社のQVCサテライトの内田康幸社長も登壇し、4K放送における通販番組の方向性や可能性などについて語った。
 
JSC.jpg JSCの執行役員でSCサテライト社長の佐々木氏(写真㊥)は「主人公である"商品"を4Kという高画質でよりその商品のよさ、魅力をビビットに伝えてきたい」とし、また、同社が不定期で放送する全国各地から生中継で各地方の名産品などを紹介する特番「日本を見つけよう」を4K映像で放送することで番組内で紹介する各地域の「名産品や景勝地などの魅力が増すのではないか」と意気込みを語った。なお、JSCでは今年12月1日の4K放送開始時点では現行放送である2K映像を画像処理して4K画質にアップコンバートする形で放送するが、佐々木氏によると2021年3月までに必要な放送機材や設備をすべて整え、アップコンバートではない4K映像である「ピュア4K」での放送に切り替える予定としている。
 
QVC.jpg QVCジャパンおよびQVCサテライト社長の内田氏(写真㊦)は「(QVCジャパンは)12月1日から4KのHDR(明暗の差をより表現できる新映像技術)で放送を開始する。そのためカメラやマスターなど放送機器を全部一式、4K対応のものに変えた。またスタジオもすべて4K対応の設備に切り替える。大変な投資となったが、やはり4KHDRは素晴らしくきれいで投資した価値があるのではないかと思う」とした上で、4K放送映像の魅力については「食品では例えばステーキを焼いている際のしずる感や、ジュエリーではダイヤモンドの輝き、ファッションだと、繊維や色味などが本当にリアルに再現できる。皆様に今までとは違った次元のテレビショッピング体験を提供したい。たくさんの投資は我々の覚悟であり、素晴らしい映像をお届けするのが我々のコミットメント」と意気込みを語った。
 
 なお、同セレモニーは野田聖子総務大臣や新4K8K衛星放送のPRキャラクターを務める女優の深田恭子さんらも登壇した。野田大臣は新4K8K衛星放送の視聴には4K対応テレビのほか、受信機または受信機内蔵4K対応テレビが必要。また、NKHや民放キー局が割り当てられた周波数は既存のBSデジタル放送用アンテナで視聴可能だが、JSCやQVCらは電波の送り方を変える「BS左旋」という新方式のため、別途、対応アンテナが必要になることなどから「新4K8K放送の魅力や視聴方法など国民視聴者に知って頂きたい事項についてご存じない方が多数いらっしゃることは事実。放送開始に向けて混乱が生じないよう丁寧な説明と周知徹底をお願いしたい。また、国民視聴者に視聴頂くためには4K8Kならではの魅力的なコンテンツが提供されることが大変重要。視聴者の期待に応えるコンテンツの提供をお願いしたい」と各関係者に呼び掛けた。

集英社の「フラッグショップ」 新宿で香水の新作イベント、内田理央さんがトークショー、コスメと集客力強化へ

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 集英社は6月1日、東京・新宿のファッションビル「ルミネ新宿ルミネ2」で展開している自社通販サイト「フラッグショップ」の期間限定店で、フランスの香水・化粧品メーカー「ゲラン」のポップアップストアを開くのに合わせて、人気フレグランス「アクア アレゴリア」シリーズの新作発表イベントを開催した。「フラッグショップ」がファッション以外の商材でイベントを行うのは初めて。

 集英社は今年2月23日から約半年間の予定で、通販サイト「フラッグショップ」の認知向上と新客開拓を目的にルミネ新宿2に期間限定店をオープン。この3カ月間は雑誌で活躍するスタイリストやモデルの来店など話題性のあるイベントを実施したほか、3~4週間ごとにテーマと商品を入れ替え、何度も来店してもらえる店作りを目指してきた。

 今回、コスメカテゴリーや集客力強化の一環として「ゲラン」のポップアップ店を誘致し、6月1日から店頭と自社通販サイトで「ゲラン」の香水の取り扱いを始めた。

 また、オープニングイベントとして同ブランドの人気フレグランスの新作発表会を実施。1回目はブロガーやメディア向けに、2回目は「フラッグショップ」会員を招待して開催したが、申し込みを受け付けた同サイトには、たくさんの応募があったという。

 イベントには、雑誌「MORE(モア)」の専属モデルを務める内田理央さんが登場し、好きな香りや日常生活でのフレグランスの活用シーンなどを語った(画像)。

 ポップアップストア展開中、「アクア アレゴリア」の全10種類の香りの中から来店客に合った香りが診断できるiPadでのコンサルテーションを実施していることから、イベントでは内田さんも香り診断サービスを体験し、東京・表参道の人気フラワーショップが診断結果に合わせてその場で作った花束を内田さんにプレゼントする場面もあった。

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