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特集企画 Archive

月刊ネット販売調べ 2015年度のネット販売市場、主要300社で3兆2522億円

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本紙姉妹誌「月刊ネット販売」の調査結果によると、2015年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高は約3兆2522億円で、前年の2兆9380億円から10・7%拡大した。今回もアマゾンジャパンが2位以下に圧倒的な大差をつけて首位を獲得。上位企業で「総合」や「家電」の一部で前年割れとなったところもあったが、おおむね増収となっている。(9月26日発売の「月刊ネット販売」10月号「第16回ネット販売白書」に300社の売上高ランキング表と商材別の市場解説を掲載)

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千趣会 新生「ベネビス」の出だし好調、共同ブランドの強み発揮へ

0111.jpg 千趣会は、オリジナルの婦人靴ブランド「ベネビス」を今秋冬から刷新し、Jフロントリテイリングとの共同ブランドとして8月31日から大丸松坂屋百貨店の9店舗で販売を始めた。店舗展開に合わせて、履き心地に一層こだわった新ラインを投入したほか、外部の視点を取り入れてデザイン性も高めたことなどで、百貨店での販売は出だし好調のようだ。一方で、来春を新生「ベネビス」本格デビューのシーズンと位置付け、さらなるデザイン面への投資やオムニチャネル化施策にも力を注ぐ。

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"連帯感"で企業力を高めろ

 1-1.jpg昨今、社内コミュニケーションの活性化に力を注ぐ企業が増えている。社内イベントや社内報などを通じて部署内や部署間の一体感・連帯感を高め、モチベーションの向上や業務効率の改善、企業理念の浸透など、さまざまな効果が期待されている。通販企業についても規模の大小を問わず、会社のトップが従業員の意見を聞いたり、自分の考えを直接発信する場を設けることで信頼関係を構築し、企業としての総合力を高めようとしている。社内コミュニケーションの強化に積極的な企業の取り組み状況をみていく。

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本紙調査・2015年のTV通販市場は? 主要30社売上合計・5200億円超と前年並みに 〝オムニ化〟進む

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本紙が調査した2015年度(2015年6月~2016年5月)のテレビ通販実施企業の主要上位30社の売上高合計は前回調査比で微減の5223億円だった。市場をけん引する上位勢はいまだ堅調ながら、各社とも時代の趨勢などからオムニチャネル戦略を推進しており、テレビ通販だけでなく、ネット販売や卸売など他のチャネルの活用も積極化して全体で業績アップを図る傾向が顕著となっており、テレビ通販単体の売上高は相対的に目減り傾向となっているようだ。注目すべき事業者の動向を振り返りつつ、2015年度のテレビ通販市場の動きを見ていく。

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〝バズらせて〟売れ! ネットで拡散しヒットへ

011.jpg ウェブ上で特定のキーワードやニュースなどが爆発的に取り上げられる「バズ」現象。ネット販売への効率的な集客にもつながる手段として、自社メディアなどで「バズられる」記事づくりに取り組む通販企業が増えている。決してプロのライターや大手企業だけにしかできないハードルの高い作業ではなく、身近な気づきやアイデアが注目コンテンツとして"大化け"して、商品の効果的な販促になった事例も多く出てきているという。「バズる」と「売る」をうまい形でつなげることができている通販実施企業各社の事例から、効果的な手法を探る。

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