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特集企画 Archive

本紙調査・2016年のTV通販市場は? 主要上位の30社売上合計、4%増の5472億円と市場拡大

DSC07984.JPG本紙が調査した2016年度(2016年6月~2017年5月)のテレビ通販実施企業の主要上位30社の売上高合計は前回調査比4.7%増の5472億円だった(※編集部注:10位のGSTVのテレビ通販売上高を9月28日発行の通販新聞紙面で記載した数字から変更いたしました。そのため30社合計売上高も変更しています)。市場全体としては横ばい傾向が続いていることは変わらないものの、市場をけん引する上位勢の"攻め"の戦略が奏功する形で業績を好調に伸ばしたことなどから市場全体の成長に貢献したようだ。とはいえ、減収に転じる企業も目立っており、16年度は明暗が分かれる結果となった。注目すべき事業者の動向を振り返りつつ、16年度のテレビ通販市場の動きを見ていく。(写真はジャパネットたかたの都内のスタジオでの番組収録の様子)

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「月刊ネット販売調べ」2016年度のネット販売市場 上位300社で3兆6322億円

011.jpg11.7%拡大、アマゾンが独走

 本紙姉妹誌「月刊ネット販売」による売上高調査「ネット販売白書」の結果では、2016年度のネット販売実施企業上位300社の合計売上高は3兆6322億円となった。前年調査の3兆2522億円に比べて11・7%拡大。今回もアマゾンジャパンが2位以下の企業を大きく引き離してトップとなり、ネット販売市場をけん引する格好となっている。(9月25日発売の「月刊ネット販売」10月号「第17回ネット販売白書」に300社の売上高ランキングと商材別市場解説を掲載)

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【仮想モールの出店者支援】 流通額を底上げせよ 

1-1.jpg 仮想モールにとって出店者支援は重要課題。中期経営計画において、国内ECの成長再加速を掲げる楽天では、「楽天市場」において有名店が他店を指導する企画を開始、流通総額底上げを狙う。一方、BASEの「BASE」では、若年層の購入チャネルが、ウェブからアプリにシフトしていることを踏まえ、アプリコンテンツを拡充することで集客力を強化する。

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健食の"健康被害問題"が浮上 「プエラリア」の危害急増 販売中止、表示改善相次ぐ

1-1.jpg
健康食品の"健康被害問題"が注目されつつある。バストアップなど美容関連のイメージで訴求されてきた健食素材「プエラリア・ミリフィカ」(以下、プエラリア)の危害情報がここ数年で急増していることが明らかになったためだ。情報の発信源は、国民生活センター。今年7月に「プエラリア」による危害情報を公表して以降、行政や消費者団体など各方面に問題が波及。事業者に安全性の確保や品質管理の徹底を求める事態に発展しているためだ。「プエラリア」を契機にした"健康被害問題"は健食全体の問題にまで発展する可能性もある。


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ジャンル別通販売上高ランキング 注目分野の通販市場の状況は?

011.jpg 通販新聞社は7月、「第68回通販・通教売上高ランキング調査」を実施し、売上上位300社の売上高ランキングを発表した(1616号参照)。同時に健康食品、化粧品、食品、衣料品といった通販の主力商材別の売上高調査も行った。今回は市場規模が大きく、また強豪がひしめき、今後が注視される「総合通販」「家電」「家具」「BtoB通販」を展開する上位の通販実施企業の直近の売上高を抜粋したランキング表を掲載しつつ、それぞれの通販市場の動向と各プレイヤーの状況について見ていく。


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