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<JADMA調べ 17年度会員売上高> 前年比0.3%減の1兆3331億円、食料品や通教などが不調

 日本通信販売協会(=JADMA)が実施した理事社・監事社を中心とした会員企業115社を対象とした売上高調査(確定値)によると、2017年度は前年度比0・3%減の1兆3331億2400万円だった。食料品や通信教育・サービスといった分野での落ち込みが響き、前年度割れとなった。上半期(4~9月)のみで見ると同0・2%減、下半期(10~3月)は同0・4%減で推移した。

 商品分類別で見てみると、「衣料品」が同0・5%減の2511億7500万円で、10月には同10・1%減のマイナスとなるなど低調だった。「家庭用品」は同1・3%増の2138億9700万円で、1月は同12・1%減、2月には同13・8%減と2カ月連続で二桁マイナスを記録している。

 「雑貨」全体は同0・4%増の6144億5000万円。3月には同11・9%増となったものの、それ以外でのマイナスが響き、ほぼ横ばいだった。「文具・事務用品」は同2・8%増の3305億500万円。二桁成長の月が3回あるなど好調を維持した。また、全項目を通じて最も増加幅の大きかった「化粧品」は同3・5%増の1091億4600万円。10月と12月を除いたすべての月で前年同月を上回るなど年度を通じて好調だった。両項目を除いた「雑貨」は同5・7%減の1747億9900万円となった。

 「食料品」全体は同2・4%減の2159億900万円。中でも、構成比の大きい「健康食品」は同4・6%減の1503億7500万円で前年度割れとなり、月によっては二桁マイナスも見られた。「健康食品を除いた食料品」は同3・3%増の655億3400万円だった。

 また、「通信教育・サービス」は同6・7%減の198億6000万円で、二桁マイナスの月も4回あるなど不調に終わった。全項目を通じて最も減少幅が大きかった「その他」は同8・9%減の178億3300万円。2月を除いたすべての月で前年同月を下回ったほか、1月には20%を超えるマイナスも記録している。

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