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JADMA130社売上高 17年度は1兆3510億円、前年度比0.3%減、健食・通教など低調

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 日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約130社の2017年度(17年4月~18年3月)の総売上高は前年度比0・3%減の1兆3510億4700万円だった(表参照)。「文具・事務用品」や「化粧品」などが好調だったものの、「健食」や「通信教育・サービス」がマイナスとなり、前年度と比べて微減となった。

 カテゴリー別に見ると「衣料品」が同0・5%減の2511億6400万円となり、前年からほぼ横ばいとなった。「家庭用品」は同1・5%増の2143億6400万円。1月に2桁減となった一方で、10月と12月は2桁増となったため年間ではプラスとなった。

 「雑貨」全体は同0・4%増の6203億600万円だった。この内、「文具・事務用品」は同2・8%増の3305億2500万円で、5月と8月を除いたすべての月でプラスとなるなど好調だった。「化粧品」は同3・4%増の1133億6000万円と好調に推移。2桁増も2回記録するなど全カテゴリーの中でも最大の増加率となった。両項目を除いた「雑貨」は同5・6%減の1764億2200万円。9カ月連続でマイナスとなるなど低迷した。

 「食料品」全体は同2・0%減の2275億7400万円。増減幅は少なかったものの、マイナスの月が目立ち前年度割れとなった。この内、「健康食品」は同4・4%減の1525億400万円となり、5月と8月を除いたすべての月でマイナスとなった。健食以外の「食料品」は同3・2%増の750億6900万円。4カ月連続のプラス成長もあって年度を通じて好調だった。

 「通信教育・サービス」は同6・7%減の198億6000万円。年度を通じて2桁減少が3回もあるなど不調に終わった。「その他」は同9・3%減の177億8100万円で、全カテゴリーの中で最も減少した。年度を通じて2桁減少が6回あり、中でも1月は20%を超える減少幅となった。

3月は3・2%増

 なお、2018年3月度(単月)の主要130社の通販総売上高は、前年同月比3・2%増の1142億5200万円だった。「通信教育・サービス」「食料品」などが不調だったものの、「文具・事務用品」「化粧品」などの雑貨が好調だったため、全体では前年同月を上回った。

 項目別に見ると、「衣料品」が同3・7%減、「家庭用品」が同0・4%減。「雑貨」全体は同11・3%増、この内「文具・事務用品」は同18・5%増となり全項目を通じて最も増加。「化粧品」は同5・0%増で、両項目を除いた「雑貨」は同3・7%増だった。

 「食料品」全体は同5・6%減で、この内「健康食品」は同8・0%減、健食以外の「食料品」は同1・0%増。「通信教育・サービス」は同5・6%減となった。「その他」は同14・5%減で全項目の中で最も減少した。また、1社当たりの平均受注件数は7万4176件(回答97社)だった。

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