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IoTが変える通販の姿とは? 接客やCRMを強力支援

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 「IoT(モノのインターネット)」が各分野で注目され始めている。モノにインターネットがつながることで例えば庫内の残り物で作れるレシピを提案する冷蔵庫といった家電に様々な利便性の高い機能を付加できるなど人々の生活シーンを劇的に変える可能性を秘めており、IoTを活用した商品やサービスについても各社で様々な取り組みを進めているようだ。では通販業界でのIoTの取り組みや活用の進捗は現状、どのような段階となっているのか。それによって通販は今後、どのように変化していくのだろうか。注目すべき各社の取り組みなどを見つつ、IoTの通販活用の可能性を探る。


自然なコーデ提案や"疑似バー"も

 IoTの登場で、通販はどう変わっていくのか。まずIoTによる「最先端の通販の姿」を見ていく。近い将来には実用化される可能性の高いIoT関連サービスを示したのは楽天だ。同社では10月4日~7日にかけて開催された展示会「シーテックジャパン2016」で開発中のIoT関連の展示を行った。

 展示したのは「KiTeMiROOM」「PhySig」「zapzap」という3つのユニークなサービスだ。

 「KiTeMiROOM」(写真1枚目)はユーザーの属性や服装などの環境情報をもとに、商品数を絞り込んだり、ランダムに切り替えたりすることで、自然な組み合わせを生み出すコーディネーション提案システムとなっている。3Dセンサーが人の性別分析し、似合いそうな衣服をコーディネートする。出展したシステムの場合、「楽天市場」で販売されている商品の中から検索し、合いそうな衣服を提案した。将来的には、楽天市場の出店店舗が実店舗を出した際に、店に置いていない商品を同システムで薦める、といった使い方を考えているようだ。アイテムの情報をすべて読み取るので、価格帯などで条件付けするといったことも可能だ。

DSC05100.JPG 「PhySig」(写真2枚目)は商品がディスプレーされている場とスマートフォンを連動させ、プロジェクターで壁に投影されるカーソルを使って、商品の情報を探すというもの。プロジェクターに追加情報を表示することで、より買い物を楽しくするのが目的だ。展示会では「楽天市場」に「よなよなの里」を出店するヤッホーブルーイングと連携したデモを行った。デモではバーをイメージし、ビールを注いで色が分かるようにしたり、レビューを表示。また、プロジェクター上で店長と「乾杯」をすると、スマホに詳しい情報が表示され、そこからネット販売につなげるといったことも可能となることを示した。また、他のユーザーと「乾杯」することもでき、そのユーザーがどんなビールを飲んでいたかが分かるという。ユーザー同士のコミュニケーションから買い物につながる、といったケースを想定しての機能だ。今後は店舗に設置して実証実験をしたい考えのようだ。 

DSC05114.JPG 「zapzap」(写真3枚目)は書籍の体験システムだ。ディスプレーの上に本を置くと、多く出現する単語が本の周りに表示され、気になる単語をタッチすると、その単語を含む文が画面に現れるもの。読み取った表紙のデータを電子書籍データと紐付けることでこうした仕組みを実現している。書店における購買支援が目的だという。

 いずれも実用化されれば既存の通販サービスに確実な変化をもたらしそうだ。

光センサー容器でCRM最適化

 サービス面だけでなく、商品自体へのIoT活用も進み始めている。

DSC_0184.JPG 例えば通販化粧品の企画、OEMを多く手掛ける天真堂は来春をメドに化粧品容器にIoTを活かすことを構想中だ。容器メーカーと共同で専用容器の開発に着手。蓋の開閉に合せて光センサーが反応し、使用量を計測するもの(写真4枚目)だ。使用量を正確に把握することで通販企業のCRM最適化を支援していく。

 容器は蓋部分に化粧品を使う際に使用できる鏡つき。これを活かし、底面部のボタン電池つき基盤から発した光センサーを反射させて使用量を測るという。データはブルートゥースで専用のアプリケーションに飛ばす。使用量に応じて最適なタイミングでキャンペーンを展開して次回購入のアプローチをしたり、顧客に使用を促したりするのに役立てる。

 必要となる専用アプリ「TEN」は12月初旬をメドに開発。まずは取引先の化粧品企業の顧客に使ってもらうことでダウンロード数を増やしていく。商品の購入機能のほか、美容情報の発信やくちコミ機能を持たせてメディア化も目指す。

 新容器はまだ開発段階。技術的には容器の底面部に埋め込み可能な小さな基盤も開発できており、すでに特許も出願しているという。ただ、製造コストが大幅に高まることが実現に向けた課題。大口の取引先に採用されるなど大ロットの製造でコスト低減を図る必要があるほか、埋め込み基盤の低コスト化も必要という。これら課題は2回目以降の購入をレフィル(詰め替え用容器)対応にすることで一定のコスト圧縮を図る。電池が切れるタイミングで外側容器の購入が必要であるものの、レフィルのみであればメール便が可能なため配送コストなどを大幅に削減できるとみる。

 また、外側容器自体は雑貨扱いのため成分表示が必要なく、デザイン性を高められる。育毛剤など人に知られたくないような"悩み系"商材に適したデザインが施せる点でもメリットがある。

 容器のIoT化が実現すれば、化粧品だけでなく、食品などほかの分野でもこの技術を活かす。たとえば使用量を把握しつつ料理レシピを配信するようなアプリと組み合わせた展開に応用する。
 
DSC_0185.JPG 同社ではこのほか、バーチャルリアリティ(VR)やAR(拡張現実)も活用する予定。近く取引先が組立式3Dメガネ(写真5枚目)を使ったCRMのテストを開始するが、使用する動画素材は8月、社内に開設した撮影スタジオ「TENSTA」で制作してサポートする。専用キャラクターをつくり、商品を説明したりゲーム感覚で商品の継続購入を促す考え。同様の販促はARでも行っていく。

各IoT製品とECをつなぐ

 IoT製品と通販をつなぎ、新しいサービスを生み出す仕組みも出てきている。ヤフーは昨夏からIoT製品とECを含むウェブサービスを組み合わせ、利用者が便利なサービスを享受できるスマホアプリ「myThings(マイシングス)」を配信中だ。例えば、「Yahoo!防災速報」と家電製品を操作できるリモコン端末「iRemocon」を組み合わせて、地震情報が出たらテレビをつける(地域設定、震度X以上で発動の設定も可能)といった設定や、EC関連では仮想モール「ヤフーショッピング」で実施中のセールや設定したキーワードに関連する商品が発売された際にメールで知らせたり、ネット競売「ヤフオク!」で最高額入札者でなくなったらスマホのプッシュ通知で知らせるなど様々なサービスを受けられるもの。

 ヤフーではIoTの次なる試みとして9月に事業者向けにIoTプラットフォーム「マイシングスデベロッパーズベータ版」を公開。ウェブサービス提供社やIoT製品のメーカーなどが当該サービス・製品のAPI情報を公開することで、ウェブサービス提供やメーカーなどが当該情報を活用した新サービス創出や機能拡張による製品価値向上、開発工数削減などにつながるという。

 例えば、家電メーカーが自社製品とECサイトのAPIを連携させることで洗剤やペットフードなどの日用品などの補充が必要となった際に自動的に当該商品を通販サイトの買い物カゴに入れるようなサービスが提案できるようになるという。通販事業者にとっては自社サイトのAPI情報を公開しておくことで様々なIoT製品が連携し、それ経由で商品が売れるなどの新たな購入のきっかけが生まれる可能性も出てくるよう。どのような製品と通販が融合して新たな商品・サービスが誕生するか。注目されそうだ。

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