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楽天、レビューページ改善に成果、AI関連の取り組み公表

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楽天は9月2日、人工知能(AI)関連の記者説明会を開催した。最近では、フリーマーケットアプリ「ラクマ」において、出品用に登録された画像から、商品のカテゴリーを自動的に判別する機能「もしコレ!」を導入するなど、AIに注力する同社。執行役員で楽天技術研究所代表の森正弥氏は、その理由について「人類が多様化したことで、インターネットでもロングテール現象が進み、テールの部分が全体の9割を構成している。ただ、人力での分析では効率が悪すぎるので、大量データ処理技術とAI技術を活用する必要がある」などと説明した。

楽天技術研究所は世界5拠点で100名位上の研究者を抱える。事業とは独立した戦略的な研究開発組織となっている。最近では、ドローンを活用したサービス「そら楽」において、ドローンが着陸する際に同研究所の画像認識技術を活用。また、ラクマの「もしコレ!」は、ディープラーニング(深層学習)を活用したものだ。

 楽天市場においては、文字認識エンジンの開発や検索システムの構築を行っている。画像に含まれる文字を対象とした検索を実現。これにより、景品表示法や薬事法などに違反した、不正な表現の自動検知を実現。同モールには、何億枚もの文字を含んだ画像があるため、これにより作業者の負担軽減と網羅的な検査が可能となった。

 同モールの商品レビューページでは、「商品満足度の高かった人のレビュー」と「商品が期待と異なった人のレビュー」が上部に表示されるようにしている。前者は「ポジティブな質の高いレビュー」、後者は「ネガティブな質の高いレビュー」で、投稿されたレビューをAIで総合的に解析し、全投稿の中から抜き出したもの。この取り組みを開始したことで、購入率が上がっているという。

 O2O関連では、「にぎわい」を可視化した「HITOKEプロジェクト」を開発。例えば、実店舗において、スマートフォンを通して商品をのぞくと、通販サイトでの購買状況やレビューが閲覧できたり、イベント会場において、会場地図をカメラにかざすと、地図上で「人の集まる様子」がAR(拡張現実)技術で重ねて表示されるといったもの。

 また、デジタルサイネージを活用した取り組みを行っている。画面に表示されたカーソルをスマホで操作し、楽天市場で売られている商品が表示された部分に移動させてタップすると、レビューが表示され、実際に購入までできるというもの。ウェブの標準技術のみで実装しており、アプリのインストールは不要。楽天本社のエントランスロビーに設置されている(=画像)。

 また、ヤッホーブルーイングやズーティー、ネコリパブリックなど、実店舗を持つ楽天市場出店企業との技術コラボレーションを計画。「ネットの情報とリアルの情報を組み合わせて、新しい形のショップを作りたい」(楽天技術研究所の益子宗グループマネージャー/プリンシパル・サイエンティスト)としている。

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