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オンワードHD 3年後にEC売上高360億円へ、M&Aやオムニ化を推進

 オンワードホールディングスは、2019年2月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画でネット販売の強化を加速する。自社通販サイトの拡大もちろん、M&Aによる基盤強化にも着手し、グループ全体で前期(16年2月期)比3倍となる360億円の通販売り上げを目標に掲げる。

 同社では、国内のアパレル市場が縮小傾向にある中、「3カ年で収益性を改善するためにEC強化は不可欠」(保元道宣社長)とし、新中計の柱のひとつにECを据える。

 数値目標としては、3カ年でグループ全体のEC化率を4%から12%に高める。国内のEC売上高については前期の114億円に対し、ほぼ倍増の310億円を目指しており、約200億円の増収計画のうち100億円程度はグループ内のブランドビジネスでEC拡大を図る。残りの約100億円については、M&Aを含むビジネス拡大を計画しており、他社商材を取り扱うことや、他社顧客の取り込みを図るという。

 海外は、前期のEC売上高6億円を50億円にする計画で、例えば、ブランド「ジョゼフ」のネット販売が英国を中心に好調なこともあり、増収計画のうち半分を欧州で伸ばす。残りの半分は中国を中心とするアジア圏でECを強化する。

 国内における事業拡大戦略の一環としては今年4月1日、パソコン専門店チェーンのユニットコムからレディース衣料のネット販売を手がけるティアクラッセ(大阪府豊中市)の全株式を取得した。同社は自社サイトや楽天市場などで15年にわたるサイト運営実績があり、実店舗を持たずにワンピースを中心としたSPA型のECブランド「ティアクラッセ」を展開していることから、ECの運営ノウハウを吸収するほか、自社通販サイト「オンワード・クローゼット」への出店や、オンワードグループのリアル店舗を活用した「ティアクラッセ」のポップアップストアの開設、サイト間での相互送客などに取り組む考えだ。

 自社通販サイトについては、4月1日に実店舗との会員統合を完了したほか、4月7日までに他社モールとの在庫データ連携がスタート。購入の利便性を高めるとともに、機会ロス低減を図
る。

 オンワードでは、これまではEC強化に向け、自社ECへの在庫配分を高めていたが、ひとつの倉庫で在庫を管理しながら他社モールにも商品を投入できるようになったことで、さっそく他社モールの注文が増えているようだ。今後は、ネット上の在庫だけでなく、ボリュームの大きい実店舗の在庫とも連携を図りたい方針だ。

 また、品ぞろえの少ない地方店舗での買い物機会の向上を目的に、高島屋と組んで地方百貨店にオムニストアを構築。ECの情報発信力と物流の力を活用し、タブレット接客を行うとしている。

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