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JADMA調査、14年度売上高は前年度比4%減の1兆5586億円

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日本通信販売協会(JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約150社の2014年度(14年4月~15年3月)の総売上高は前年度比4・0%減の1兆5586億6700万円だった(表参照)。14年度は4月の消費増税開始以降、買い控えが続いたこともあって「文具・事務用品」を除いたすべての項目で前年割れとなった。

カテゴリー別に見ると「衣料品」が前年度比6・8%減の3265億2600万円となり、12月を除いたすべての月でマイナスとなった。「家庭用品」は同5・6%減の2519億5000万円だった。

 「雑貨」全体は同0・6%減の6569億8900万円。6カ月連続でプラス成長を記録したものの、3月に2桁の落ち込みがあったことなどが響いた。このうち、「文具・事務用品」は同7・5%増の2718億8200万円で、唯一のプラス成長。3月を除いたすべての月で前年同月を上回るなど好調に推移した。「化粧品」は同3・8%減の1715億3100万円で、多くの月でマイナスとなるなど不調だった。両項目を除いた「雑貨」は同7・1%減の2135億7600万円だった。

 「食料品」全体は同7・1%減の2565億6400万円。このうち、「健康食品」は同9・3%減の1831億3200万円となり、全項目を通じて最も減少。すべての月で前年同月を下回るなど低調に推移した。健食以外の「食料品」は同1・2%減の734億3200万円だった。

 「通信教育・サービス」は同2・5%減の393億1800万円となった。「その他」は同7・5%減の273億2000万円となり、ほぼすべての月でマイナス。4月には25%を超えるマイナスを記録するなど低迷した。

3月は全項目でマイナス

 なお、2015年3月度(単月)の主要145社の通販総売上高は、前年同月比15・5%減の1348億400万円だった。消費増税の開始に伴って昨年度の3月に多くの駆け込み需要があったこともあり、全項目が前年同月比で減少。「文具・事務用品」と「通信教育・サービス」を除いた項目ではすべて2桁マイナスを記録している。

 項目別に見ると、「衣料品」が同15・6%減、「家庭用品」が同23・6%減で、全項目を通じて最も減少。「雑貨」全体は同11・4%減、このうち「文具・事務用品」は同3・8%減で全項目の中で最も減少幅が少なかった。「化粧品」は同14・5%減。両項目を除いた「雑貨」は同17・3%減だった。

 「食料品」全体は同17・8%減で、このうち「健康食品」は同19・0%減、健食以外の「食料品」は同13・9%減。「通信教育・サービス」は同8・5%減、「その他」は同19・0%減だった。
 また、1社当たりの平均受注件数は7万8695件(回答118社)となった。

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