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「日本百貨店協会・eビジネス白書」より、おせちやギフトが好調維持

 6-1.jpg日本百貨店協会がまとめた「2014年版百貨店eビジネス白書」によると、13年度の百貨店25社のネット販売売上高合計は前年比13・2%増の310億4656万円となり、過去5年間では一番の伸び率となった(図表参照)。

 回答企業における売上高の平均は12億9361万円で、分布では20億円以上の企業が20・8%存在する一方、1億円未満の企業は41・7%となり、売り上げ規模には大きな開きがある。

 百貨店のネット売り上げ合計のうち、パソコン経由は前年比10・5%増の289億8790万円、携帯サイトは同57・5%減の1億3781万円と減少傾向にある。一方で、スマートフォンサイトの売り上げは回答企業が10社と少ないものの、同103・3%増の19億2086万となり、モバイルECの主役は完全にスマホに移っている。
 
 百貨店の主力商材である「中元・歳暮用商品」と「おせち用商品」のネット販売を見ると、「中元・歳暮」は回答企業の合計が130億6090万円となり、分布では「1000万円以上5000万円未満」が全体の30・4%で最多だった。一方の「おせち」は回答企業の合計が14億3703万円で、分布では「1000万円未満」が47・8%ともっとも多く、次いで「1000万円以上5000万円未満」の30・4%だった。対前年比では一部会員店の回答を得られなかったため推計値となるが、中元・歳暮が前年比8・4%増、おせち商品が17・1%増と順調に拡大しているようだ。

 ネット販売事業単独の損益については、「把握している」企業が7ポイントアップの39%となったものの、「把握していない」企業が61%を占める結果となった。また、損益の数値を回答した企業は7社で、そのうち黒字化しているのは3社だった。

 ネット販売事業の中期計画の目標値を見ると、13年度比で14年度は16・2%増、15年度は30・2%の成長を掲げており、これまでの成長率からすると比較的高めに設定しており、それだけ期待感も大きく成長領域ととらえているようだ。


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