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「日本百貨店協会・eビジネス白書」より、売り上げの7割が中元・歳暮

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 前回に引き続き、日本百貨店協会がまとめた「2014年版百貨店eビジネス白書」から、13年度における百貨店25社のネット販売の状況をみていく。

 百貨店各社が通販サイトに掲載している商品をカテゴリー別に見ると、「食料品」は前年と同様すべての企業が扱っており、次いで「家庭用品」が前年比3ポイントアップの87・0%、「婦人服・洋品」は9・2ポイント増の65・2%となり、前回は3番目に多かった「化粧品」(7・1ポイント減の60・9%)を上回った。

 一方で、カテゴリーごとの展開商品数は、「食料品」が平均2542点でもっとも多く、次いで「化粧品」の1627点、「家庭用品」の1255点となり、商品点数では3つのカテゴリーが主流であることが分かる。

 各カテゴリーのEC売り上げは、「食料品」が平均7億2591万円と断トツで、「家庭用品」の7761万円、「その他」の5089万円と続いた。前回2位の「化粧品」は4682万円と半減した。「その他」については、「カタログギフト」という回答が多く、「ペット用品」や「工芸品」なども見られたという。

 また、「今後、通販サイトで充実させる商品」(複数回答)について聞くと、「食料品」が87・5%、「家庭用品」が58・3%となり、主力商材を中心に強化する傾向にある。また、3番目には「婦人服・洋品」が41・7%となり、充実させたい意向が強まっている。

 取り扱い商品の区分けをみると、「店頭取り扱い商材」と「中元・歳暮などの商材」がともに100%となり、百貨店ECを支える商材であることが分かる。「通販取り扱い商材」も前年比9・7ポイント増の41・7%となったほか、「EC独自の商材」も5・5ポイント増の37・5%で、徐々にネット販売専用の商品を開発しつつある。

 売上高シェアは、「中元・歳暮などの商材」が前年比微減の69・4%となり、儀礼ギフト以外の商材にもECが広がりつつあるようだ(図表を参照)。

 通販サイトの商品調達については、「ネット販売独自の商材」の53・4%、「通販取り扱い商材」の28・9%、「中元・歳暮商材」の1・1%、「店頭商材」の0・2%がネット販売専任バイヤーによる調達で、昨年と同様にすべての区分けで専任バイヤーが存在する結果となった。

 また、物流面では「ネット販売独自の商材」の11・2%、「通販取り扱い商材」の5・6%、「中元・歳暮商材」の1・3%でネット販売専用の物流を持つ企業があることが分かった。(つづく)


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