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JADMA、14年売上高が1兆6016億円に

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日本通信販売協会(JADMA)の売上高月次調査集計によると、主要会員企業145社の2014年(1~12月)の総売上高は前年比0・1%増の1兆6016億5700万円だった(表参照)。消費増税の導入に伴い、3月の駆け込み需要や4月以降の買い控えなど例年とは異なる動きがあったものの、通年で見るとほぼ横ばいの結果になった。

カテゴリー別に詳細を見ると「衣料品」が同4・1%減の3349億7800万円。4月~11月まで8カ月連続でマイナスを記録するなど低調に推移した。「家庭用品」は同1・3%増の2627億9200万円だった。

 「雑貨」全体は同4・5%増の6741億1800万円で、増税後3カ月間はマイナスだったもののそれ以外の月ではすべてプラスに転じている。このうち、「文具・事務用品」は同11・1%増の2740億6000万円。増税した4月を含めて唯一、すべての月でプラス成長を記録。増加幅も全項目を通じて最大となり、3月には30%近い伸びも示していた。「化粧品」は同0・7%増の1751億2300万円。両項目を除いた「雑貨」は同0・1%増の2249億3500万円でほぼ横ばいだった。

 「食料品」全体は同4・5%減の2633億1400万円。このうち、「健康食品」は同5・9%減の1888億4300万円。すべての月で前年同月を割り込み、特に4月は15%を超えるマイナスを記録。下げ幅でも全項目を通じて最も大きかった。健食以外の「食料品」は同0・6%減の744億7100万円だった。

 「通信教育・サービス」は同3・8%減の396億9800万円だった。「その他」は同5・7%減の267億5700万円。2桁マイナスも3回記録しており、4月には25%を超える落ち込みを見せるなど低調だった。
12月は2.2%増加

 また、2014年12月度(単月)の主要145社の通販総売上高は、前年同月比2・2%増の1533億9100万円だった。「衣料品」が同3・5%増。「家庭用品」が同横ばい。「雑貨」全体は同3・3%増で、この内「文具・事務用品」は同6・3%増、「化粧品」は同0・4%減で、両項目を除いた「雑貨」は同2・7%増だった。

 「食料品」全体は同1・6%増、この内「健康食品」は同4・4%減、健食以外の「食料品」は同8・6%増となり、全項目を通じて最も伸長。「通信教育・サービス」は同6・1%減で、全項目を通じて最も減少した。「その他」は同0・5%増だった。なお、1社当たりの平均受注件数は、9万4788件(回答119社)。

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