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JADMA調査主要会員売上高、14年上期は1.1%増の8112億円

日本通信販売協会(JADMA)の売上高月次調査集計によると、主要会員企業約150社の2014年上半期(1~6月)の総売上高は前年同期比1・1%増の8112億500万円だった。消費増税に伴う駆け込み需要があり3月はすべての項目が前年同月比で増加。4月以降は買い控えによる反動減が見られたものの、上半期全体ではプラスとなった。

カテゴリー別に詳細を見ると「衣料品」が同4・4%減の1677億8700万円。「家庭用品」は同4・9%増の1320億600万円で5、6月を除きすべてプラス成長だった。

 「雑貨」全体は同5・5%増の3474億5500万円で、3月は前年同月比26・3%増となるなど好調だった。このうち、「文具・事務用品」は前年同期比13・0%増の1410億1800万円となりすべての月でプラス成長。二桁成長も半年間で3回記録するなど全項目を通じて最も伸長した。「化粧品」は同0・3%減の880億9200万円。二桁成長となった月があったものの、4月以降は低迷した。両項目を除いた「雑貨」は同1・7%増の1183億4500万円だった。

 「食料品」全体は同4・2%減の1265億4000万円。このうち、「健康食品」は同4・2%減の967億500万円で4月には16%を超えるマイナスを記録。健食以外の「食料品」は同4・3%減の298億3500万円となった。3項目ともに3月を除いたすべての月でマイナスとなっている。

 「通信教育・サービス」は同3・8%減の253億500万円。大幅に減少した月はなかったものの全体的に低調に推移した。「その他」は同7・9%減の121億1200万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きかった。多くの月で前年度割れとなっており、4月には25%以上のマイナスを記録するなど不調に終わった。

6月単月は5%の減少

 また、2014年6月度(単月)の主要145社の通販総売上高は、前年同月比5・2%減の1256億8800万円となった。

 「衣料品」が同11・6%減、「家庭用品」が同3・4%減。「雑貨」全体は同0・6%減で、このうち「文具・事務用品」は同7・4%増となり、全項目を通じて唯一のプラス成長。「化粧品」は同7・3%減、両項目を除いた「雑貨」は同4・4%減だった。

 「食料品」全体は同8・0%減、このうち「健康食品」は同8・3%減。健食以外の「食料品」は同7・2%減。「通信教育・サービス」は同4・9%減、「その他」は同11・3%減で全項目を通じて最も減少幅が大きかった。

 なお、1社当たりの平均受注件数は、8万9907件(回答118社)となっている。

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