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ベルーナ 今期も総合通販減収に、原価率改善で増益見込む

 ベルーナの2015年3月期における総合通販事業の売上高は、前期比7・1%減の700億円となる見込みだ。利益率の低い商品の絞り込みを行うことで2年連続の減収となるが、受注単価増や原価率改善により、同事業の営業利益は同17・7%増の18億6000万円を見込んでいる。

 14年3月期の同事業売上高は、同3・4%減の753億8800万円だった。新規顧客獲得数は、同23・0%減の71万6000人、受注単価は同2・1%減の1万256円。

 媒体別では、ミセス層向けは同0・7%増の604億5000万円で微増だったものの、販促を抑制した「リュリュ」「ルアール」の若年層向けは同29・9%の減の149億4000万円となっている。

 今期も引き続き商品の絞り込みを行うことで、ミセス層・若年層双方で売り上げ減を見込んでいるが、単価に関しては上昇傾向にあるという。また、サイズや色展開を絞ることで原価率を減らすほか、在庫削減で実質的な原価率を低減、利益面では増益を見込む。

 同社では昨年、14年3月期から3カ年の短期経営計画を発表。総合通販事業の計画未達などの影響で、売上高・営業利益ともに計画を下回った。2年目となる15年3月期の売上高は1400億円、営業利益は105億円を見込んでいたが、総合通販事業の不振でそれぞれ1280億円、84億円となる見込み。

 最終年度となる16年3月期の売上高は1600億円、営業利益は120億円を予想している。営業利益については目標達成の見込みはあるものの、売上高に関しては総合通販事業の不振で難しいのが実情だ。そのため「今期の状況次第では見直す可能性はある」(安野清社長)という。

 店舗販売事業に関しては、14年3月期末時点のアパレル店舗数は17店で、計画を下回る店舗数となった。14年3月期の売上高は12億2000万円、営業損失は3億6000万円。ただ、オープンから3年目を迎えた店舗に関しては黒字転換が進んでおり、「既存店の比率が高まれば(全体でも)黒字になる」(安野清社長)とする。

 15年3月期末のアパレル店舗数は40店を予定。店舗専用商品の投入も始めており、将来の収益源として期待する。


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