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JADMA調査、13年度売上高は1兆6721億7200万円

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日本通信販売協会の売上高月次調査集計によると、対象約150社の2013年度(13年4月~14年3月)の総売上高は前年度比1・9%増の1兆6721億7200万円だった(表参照)。「衣料品」や「食料品」全体、「通信教育・サービス」などの項目がマイナスとなったものの、「雑貨」全体や「文具・事務用品」「家庭用品」などが好調に推移し、全体ではプラスとなった。


カテゴリー別に見ると「衣料品」が前年度同月比1・2%減の3595億4900万円となり、年度を通じてマイナスの月が目立った。「家庭用品」は同2・1%増の2728億7800万円だった。

 「雑貨」全体は同4・9%増の6872億8800万円。10月を除くすべての月で前年度を上回るなど好調を維持した。このうち、「文具・事務用品」は同10・8%増の2670億6600万円で、年度を通じての2ケタ成長となり全項目を通じて最も増加した。「化粧品」は同0・2%増の1805億7600万円で、ほぼ横ばいの結果となった。両項目を除いた「雑貨」は同2・4%増の2396億4600万円。5カ月連続のプラス成長も記録するなど全体的に好調だった。

 「食料品」全体は同0・5%減の2799億8300万円とやや減少。このうち、「健康食品」は同0・3%減の2041億5200万円で3~5月を除いたすべての月でマイナス。健食以外の「食料品」は同1・2%減の758億3100万円だった。

 「通信教育・サービス」は同0・2%減の443億7500万円となった。「その他」は同3・2%減の280億9900万円となり、全項目を通じて最も減少。12月には30%近いマイナスを記録するなど年度を通じて不調に終わった。

増税前駆け込みで3月は大幅増

 なお、2014年3月度(単月)の主要149社の通販総売上高は、前年同月比19・4%増の1618億8500万円となった。4月からの消費増税に伴って駆け込み需要があり全項目がプラス成長。「家庭用品」「雑貨」をはじめ5つの項目で前年同月比20%越えを記録している。JADMAでは「単価があまり高くない食料品なども含めて大幅に増加した。増税前駆け込みがあった反面、4月の落ち込みを懸念する声は多く、3・4月の2カ月分で数字を見るべきとの意見もあった」(事務局)とした。

 項目別に見ると、「衣料品」が同7・6%増、「家庭用品」が同24・3%増。「雑貨」全体は同26・3%増、このうち「文具・事務用品」は同29・2%増で全項目を通じて最も伸長し、「化粧品」は同26・6%増。両項目を除いた「雑貨」は同22・8%増だった。

 「食料品」全体は同15・4%増で、このうち「健康食品」は同16・3%増、健食以外の「食料品」は同12・5%増。「通信教育・サービス」は同2・4%増で全項目を通じて最も増加幅が少なかった。「その他」は同19・9%増。

 また、1社当たりの平均受注件数は9万5617件(回答121社)だった。

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