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ニッセンHD  ネット販売を「主」に、カタログ発行頻度など見直し

 ニッセンホールディングスが媒体戦略を変更する。カタログの配布を前提とした年間の販促計画を見直し、ネット販売へのさらなるシフトを進める。需要期に先がけてカタログを配布する体制から、今後は季節に応じた商品を随時投入するように変更する。ネット販売が主、カタログが従という位置づけになるが、カタログに関してはページ数を減らした媒体を、これまでも多い頻度で配布する計画もあるようだ。


 7月26日に発表した2013年6月中間決算では、売上高はシャディ関連3社を連結したことで、前年同期比46・2%増の1025億4600万円となったが、営業損益は16億7600万円の赤字(前年同期は8億7900万円の黒字)、経常損益が12億3000万円の赤字(同13億4500万円の黒字)、純損益は11億6900万円の赤字(同11億3900万円の黒字)となった。

 主力のコマース事業では、通販のニッセンにおいて新規顧客獲得を中心に販促費用を抑制したが、想定以上に稼働客数が減少。同社カタログ発行時期と販売する商品の「ズレ」やネット限定商品の投入が思うように進まなかったことなどが加わり、売り上げが伸び悩んだ。売り上げ減少のほか、円安の影響もあり、連結業績は赤字に転落している。

 ニッセンのアパレル売り上げは前年同期比8%減、家具・インテリア関連は同17%減だった。アパレルだけではなく、新規顧客の多い家具関連でも、販促を絞った影響で大幅な減収となった。

 ニッセンHDでは、売り上げ不振の原因を「気候に合わせて必要な時期に必要な衣料品を買う傾向が進展したことが大きい。例えば、夏物の衣料品であれば、暑くなってからでないと買わなくなってきている」(広報企画室)と分析。商品・サービス品質の向上により顧客満足度を上げる「QSC活動」は効果が出ているとしているが、リピート購入増には結びついていないのが実情だ。

 そこで、下期はニッセンにおいて、稼働客数増加に向けた施策を実施。Tポイント導入後にポイント還元を予定していたこともあり、今期は有料顧客向け販促を見送っていたが、これを強化することでリピート購入増につなげる。なお、Tポイント導入時期に関しては「未定」(同)としている。

 さらには、抜本的な対策として、ネット販売へのさらなるシフトを進める。具体的には、季節感のある商品を随時ネットで販売できるようにするために、商品開発体制を刷新する考えだ。

 同時に、発行頻度・部数・ページ数など、カタログの見直しも進める。「具体的にはまだ決まっていない」(同)とするものの、8月に配布する秋冬カタログからテストを開始。ページ数を大幅に減らす代わりに配布頻度を増やし、季節感のある商品を、カタログでも販売できるようにする計画も視野に入っているようだ。

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