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【有力アパレルのEC戦略】ベイクルーズ㊤ EC在庫の一元化開始へ

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グループで「ジャーナルスタンダード」や「イエナ」など多くの衣料品ブランドを手がけるベイクルーズ(本社・東京都渋谷区、窪田祐社長)は、今期(2013年8月期)のEC全体の売上高が前期比41%増の82億円を見込むなどネット販売が好調に推移している。

 同社は近くECの商品供給体制を見直す予定で、自社通販サイトと出店する仮想モールとの間で在庫一元化とデータ連携を開始する。商品は自社の専用倉庫にまとめて保管し、1点だけでも商品が残っていれば自社サイトのほか連携しているすべてのモールで在庫が表示される仕組み。運用面を効率化し販売機会の最大化につなげていく。

 同社は自社通販サイト「スタイルクルーズ」(=画像)のほかに複数のファッションモールに出店しているが、モールごとに在庫を分散するとサイズや色が欠けてしまい、結果的に販売機会を損失するという側面がある。

 現状ではモールごとの売り上げ状況に応じて適切な在庫を配置して対応しているが、売れ行きの悪いモールに貯まった在庫を別のモールに移動するといった状況が起きてしまい、作業効率が悪いという。

 そこで在庫一元化とデータ連携によりEC全体を管理していく。まず秋冬モノを投入する8月末か9月初旬をメドに自社通販サイト「スタイルクルーズ」と3つの仮想モールで始める。その後随時、連携するモールを増やしていく。

 在庫はすべて同社の専用倉庫に保管し、在庫データと商品画像、採寸した商品スペックなどを連携させる。現状は商品をモールに納め、撮影や採寸、データのアップなどをモール側が行っていたが、それを同社がマスターデータとして提供することでモールは商品を持つ必要がなくなる。

 ベイクルーズとしては、出店するモール別のMDや商品の配分、モール間の在庫調整といった作業がなくなる。また、「ブランドの表現はブランド自身が行うべき」(同社)というように、自社の画像データを供給することでブランドの世界観を統一できるというメリットもある。

 ただ、商品の受注から到着までのリードタイムが伸びるというデメリットがある。というのも、注文が入るといったん受注先のモールの倉庫に発送して、そこから顧客のもとに送られる仕組みになっているからだ。

 そのため商品をモール側の倉庫に素早く送るために、5月に東京都江東区の新砂に倉庫を移転した。従業員が通いやすく、取引先モールの倉庫も比較的近い立地を選んだ。内部は撮影用のブースを7つ用意したほか、広さも以前のおよそ2倍になり、これまでモールに納めていた在庫を1つにまとめるためのスペースを確保している。

 同社はモールとの在庫一元化とデータ連携を進め、最終的にすべてのECを1つの在庫で共有し1つの商品データで共通化していく方針で、より効率的に運用できる体制を整える。
つづく

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