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JADMA調査  主要130社売上高合計、前年度比0.5%増の1.6兆円

 日本通信販売協会(JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約130社の2012年度の総売上高は前年度比0・5%増の1兆5943億9000万円だった(表参照)。「食料品」全体や「健康食品」「その他」などが前年度を下回ったものの、「雑貨」全体や「文具・事務用品」「通信教育・サービス」などが好調に推移し、全体では前年度から微増となった。

 カテゴリー別に見ると「衣料品」が同0・4%増の3720億2600万円。全体的にほぼ横ばいで推移した。「家庭用品」は同1・8%減の2657億7800万円で、5月から10月までは6か月連続でマイナスとなるなど低調だった。

 「雑貨」全体は同3・2%増の6419億6700万円。3月を除いたすべての月でプラス成長し好調を維持した。このうち、「文具・事務用品」は同6・7%増の2415億1500万円で、1月を除いたすべての月で増加した。「化粧品」は同2・0%減の1687億8500万円で、4カ月連続のマイナスを記録するなど低調に終わった。両項目を除いた「雑貨」は同3・6%増の2316億6700万円。

 「食料品」全体は同3・1%減の2319億6300万円。多くの月で前年度割れとなりトータルでもマイナスだった。このうち、「健康食品」は同3・9%減の1611億5000万円で、すべての月でマイナスとなった。健食以外の「食料品」は同1・0%減の708億1300万円。

 「通信教育・サービス」は同9・7%増の488億6800万円。20%以上のプラスを4回記録するなど全項目を通じて最も増加した。「その他」は同11・7%減の337億8800万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きかった。12月を除くすべての月で減少したほか、5月は30%を超えるマイナスを記録するなど年度を通じて低調だった。

 また、2013年3月度(単月)の主要129社の通販総売上高は、前年同月比1・9%減の1337億3500万円となった。

 「衣料品」が同2・6%増、「家庭用品」が同3・8%減。「雑貨」全体は同3・0%減で、このうち「文具・事務用品」は同1・7%増、「化粧品」は同3・8%減、両項目を除いた「雑貨」は同7・0%減。「食料品」全体は同4・2%減、このうち「健康食品」は同5・1%減、健食以外の「食料品」は同1・9%減。「通信教育・サービス」は同4・6%増、「その他」は同2・5%減だった。なお、1社当たりの平均受注件数は、7万5999件(回答98社)。

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