百貨店系通販の上期　明暗くっきり、老舗百貨店と丸井、百貨店３社は減収　

百貨店三社（三越、高島屋、大丸ホームショッピング）の今年度中間期連結決算が出そろった。通信販売事業は3社とも減収で利益面は三越が減益、高島屋と大丸ＨＳは損失を圧縮するにとどまった。一方、対象顧客の年齢は異なるが、兼業通販としてビジネスモデルは同じの丸井は増収増益を達成。通期業績予想では、前年度に大丸ＨＳを追い抜いたのに続いて、今年度は高島屋も追い越すのは確実。対象顧客の若さが明暗を分け、店頭顧客をネット販売に誘導する施策が功を奏した。

　三越通信販売事業部の9月中間期業績は売上高が前年同期比10.9％減の144億44,100万円、営業利益は不明だが減益となった。三越は06年度から08年度上期まで続いた増収増益が前年度下期でストップ。金融危機以降の厳しい消費環境を踏まえ、売り上げ減少は折り込み済みとする。

　ただ、期初の計画値に対しても若干だが未達となった。物流センター移転に伴うカタログ発行時期の遅れや、テレビ通販の放映エリアとカタログの種類を絞り込んだことが想定以上に影響した。

　下期は前年同期比で増収増益を見込む。新規カタログ請求者に対するアウトバウンドを強化しているほか、カタログ冬号は前年並みに配布した。

　通期業績見込みについては具体的な数値は非公開とするが、減収増益を計画。「足固めの年」（塩野邦夫通信販売事業部長）とし、百貨店店頭顧客の通販利用などテスト的な施策に取り組む。既に、07年度下期からハウスカード顧客を主要見込み客として開始した食品宅配事業は、上期の売上高が前年同期比20％増で推移。今年度は10億円規模に達する計画だ。

　高島屋の2009年8月中間期における通信販売事業の売上高は前年同期比7.9％減の81億4,100万円、営業収益は引き続き赤字だが2億円弱圧縮した。計画値に対しては高島屋の全事業で唯一、上回ったとする。

　前年度業績で営業赤字に転落、今年度は利益確保を最優先とした施策を実施した。カタログ部数やページ数を削減。売上高は当初、2桁減を見込んだが予想に反して1桁台に収まった。これを踏まえ、通期売上高予想は期初予想よりも減収幅が少ない前期比6.8％減の176億3,600万円に修正した。

　下期からカタログ通販を中心とする「通信販売事業部」と店頭商材のネット販売を行う「オンライン事業部」を統合。新設した「クロスメディア事業部」に無店舗販売の全事業を移管、通販事業の組織としては三越と同じ体制になった。

　三越は、カタログ、テレビ、ネット、店舗の4チャネルを活用したメディアミックスの体制で通販事業を展開。店頭商材のネット販売も通信販売事業部が管轄する。また、店舗や従来型通販ではカバーしきれない顧客を取り込むことも事業部の役目で、07年下期から宅配事業を手掛けている。

　高島屋の「クロスメディア事業部」は営業推進部が従来の営業推進グループ（Ｇ）と媒体制作Ｇの編成ではなく、カタログメディアグループ（ＭＧ）、ネットＭＧ、テレビＭＧとメディア別の編成になった。
　ネットＭＧは従来のカタログ商材のネット販売だけでなく、店頭アパレルブランドの通販サイト「タカシマヤファッションモール」も運営。現在、三つに分れている通販サイトを統合する足がかりを築く。

　テレビについては、上半期の売上高シェアは10％に満たないが、各テレビ局に営業し、「帯枠で持っていたときよりも売上を拡大できるチャンスがある」（青木和裕営業推進部部長）とする。

　大丸ホームショッピングの8月中間期業績は売上高が前年同期比5.4減の72億2,400万円、営業損失は前年より1,700万円圧縮した8,700万円だった。当初、売上高は15％減と見込んでいたため、減収となるも計画は上回った。

　媒体費を前年に比べて2桁削減。顧客の購買内容に応じて冊子内容を変え、総印刷量を圧縮した。また、校正回数を減らしたり、冊子の綴じ方を変更するなどして経費を圧縮した。

　通期は売上高が前期比2.9％減の162億円、営業利益が同85.2％増の5,000万円を予想。冬カタログの発行部数は前年より若干増やし、「前年よりも改善している」（加藤俊克社長）との手応えを得る。

　丸井グループの9月中間期連結決算における通信販売事業の売上高は前年同期比12.6％増の95億8,200万円となった。一店舗として捉えると、他に増収を達成したのは新宿のみで、通信販売事業の売上高は「マルイシティ横浜」を抜いて5位につけた。前年同期は8位だった。

　カタログは前年割れしたが、ネット販売の急拡大が業績に寄与。ネット売上高は前年同期比約40％増となった。

　丸井では、ネットと実店舗を併用する顧客は、店舗のみ利用客と比べ利用額が平均で2倍、利用期間は3倍になる傾向が分かっている。そのため、店舗顧客にネット利用を促進。上半期の併用客は前年比1.8倍となり、年間では20万人を見込む。

　実店舗で人気のショップをネットにも誘致。取扱ショップ数は前年同期比で33ショップ増加、212となった。店舗とネットの在庫の一元管理も強化、販売機会の損失を減らした。

　下半期はネットで選んだ商品の受け取り、試着、返品が行える売り場を新宿本館の一店舗から大阪や静岡など4店舗に増やす。新宿本館では今年4月に開設して以来、延べ1万人が利用。このうち約60％は店頭のみの顧客で、ネット通販における新規顧客の獲得につながった。

　通期業績は店頭在庫のネット受注売上高を含め、前期比30.2％増の250億円を見込む。店頭と在庫共有している商品については、通販が品切れで店頭在庫を引き当てた場合、ネット受注であっても売り上げは店頭に付ける。

　前年度は店頭在庫から引き当てた売上高が4億円。通販売上高192億円に占める比率は2.1％だった。店頭在庫の引き当て分を除いた今年度の通販売上高見通しは非公表だが、前年度の比率から少なく見積もっても200億円は突破する勢い。高島屋の通期予想は200億を割っており、丸井が初めて通期業績でも高島屋を追い抜く公算が高まった。